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日商マスター

公的資格  
普通 年単位
 

日商マスター認定制度は、急速にIT社会へと変化している現在の状況の中で、企業や教育現場などで求められるニーズに対応した質の高い指導ができる指導者を育成・認定することを目的として実施されている制度。
インストラクター関係者の取得者が多い。

資格の取得には検定試験の他に、eラーニングや集合研修、簿記試験、指導実績、面接など様々な要件が求められ、多くのプロセスをこなす必要があります。

日商マスターが情報交換をする場として、各地でマスタークラブが発足しています。
認定者は、これらのマスタークラブに入会でき、メンバー相互による勉強会・セミナー開催など、さまざまな活動に参加できます。

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資格区分 公的資格
受験資格 詳細は問い合わせ先HPを確認。
試験日  
試験会場  
試験科目  
受験料  
問い合わせ先 日本商工会議所の検定試験
日商マスター
合格体験記
不合格体験記
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日商マスター詳細
資格情報

日商マスター資格取得ルート

【日商マスター取得までの大まかな流れ】 (詳細は問い合わせHPを参照)

1.認定要件となる商工会議所検定試験に合格する。(注)
2.日本商工会議所が指定するeラーニングおよび集合研修を受講すること。 第1段階、第2段階がある。
3.「日商マスター知識試験」に合格すること。
4.日商簿記3級以上あるいは電子会計実務検定初級以上に合格すること。
5.指導実績リスト・指導実績レポートを提出し、一定基準以上の評価を得ること(第1次審査)
6.面接で認定要件を満たしていると評価されること(第2次審査)

(注)認定要件となる商工会議所検定試験の一覧
・日商PC検定(文書作成)2級以上の合格
・日商PC検定(データ活用)2級以上の合格
・EC実践能力検定2級以上の合格
・電子会計実務検定中級以上の合格
・日商簿記検定2級以上の合格者で、かつ日商PC検定3級(文書作成)もしくは(データ活用)の合格
・販売士検定2級以上の合格者で、かつ日商PC検定3級(文書作成)もしくは(データ活用)の合格

難易度は?

資格について

平成20年度の時点で、日商マスターの登録者は270名。
資格は3年ごとの更新制。
試験のプロセスが長く、取得にはなかなか大変な資格です。

就職について

就職への効果

更新制であり、取得者自体が少なく、就職に対する効果は不明。
IT系スクールのインストラクター志望者としての活用であるならば、効果が期待できる。
この資格がなかったとしても、インストラクターの仕事はできますが、取得していることによって信頼度のアップにはつながる。

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-更新13-12-01 -チェック16-12-01